2004年度（2005年更新）

　本会クリニックに関係したスタッフは常勤２名（所長である筆者と事務系職員）、非常勤には精神科医、泌尿器科医が各１名、助産師を中心とした看護系職員２８名、不妊の当事者８名である。保健会館新館の２階においては診療、各種電話相談、面接相談、厚生労働省と東京都からの委託事業が、外に向けては指導者を対象としたセミナーの開催、性の健康教育、メディア対応、各種審議会・委員会への出席、研究活動などが行われている。今号では筆者の活動などを踏まえ、平成１６年度に取り組んできた主なる活動を紹介することとしたい。（本会常務理事・クリニック所長　北村邦夫）

表１　年齢階級別に見た受診目的

表２　性別・職業別にみた相談内容 クリックすると拡大されます。

避妊・性感染症のセミナーを全国で開催

　昨年度も、７月の大阪を皮切りに那覇、仙台、札幌、福岡、広島、名古屋、東京で「明日から役立つ、避妊と性感染症予防のための実践セミナー」が開催された。特に、今回は「教えるを学ぶ」ということで、総論的な意味合いもあって、日本ヘルスサイエンスセンターの石川雄一、本松茂両先生からの講義が組まれた。健康学習の提唱者だけあって、聴衆とともに作る参加型セミナーに大きな反響があった。
　依然として承認の目途が立っていないが、全国千５００施設が登録している「緊急避妊処方施設ネットワーク」。後述するように、本クリニックが行っている電話相談の中では相談件数が常に上位にある「緊急避妊」。処方施設の医師を対象とした「第一線の産婦人科医のための緊急避妊実践セミナー」には１４０名が参加した。
　米国からは、避妊関連の疫学調査の第一人者であるジェームズ・トラッセル先生とフランスからＲＵ４８６の開発などに取り組んだＨＲＡ社のアンドレ・ウルマン先生を迎えることができた。私たちが日頃、各種避妊法の妊娠率のデータを引用することがあるが、これはトラッセル先生の研究業績の一つでもある。
　その他、厚生労働科学研究班の研究結果を踏まえた、「親子コミュニケーション・スキルアップセミナー」の開催なども注目を集めた。

ＯＣ啓発プログラムと医師向けセミナー

　平成１６年６月、女性のリプロダクティブ・ヘルス推進会議（仮称）の開催を契機に低用量経口避妊薬（ＯＣ）推進プログラム委員会が設立され、９月には全国３６カ所の産婦人科施設の協力を得てパイロット研究を実施した。
　一九九九年９月にＯＣが発売されてから５年が経過しているが、依然として根強い副作用への偏見や誤解もあって、生殖可能年齢人口における普及率は１％前後にとどまっている。そのような状況に業を煮やした婦人科医６名が集まって、ＯＣ推進プログラム推進委員会を発足させ、ＯＣ処方に関するベスト・プラクティスマニュアルを作成した。
　さらに、マニュアルの信頼性を知る目的で、全国３６施設の協力を得てパイロット研究を実施。避妊以外の目的で婦人科を訪れた女性でも６５％がＯＣの服用を開始するという驚くべき結果を得た。
　委員会が開発・制作した、マニュアル、問診表、服用指導箋などをもとに、平成１７年３月には都市センターホテル（東京）において「第一線の婦人科医とコメディカルのためのＯＣ啓発セミナー」を開催した。
　このセミナーでは「ＯＣの最新情報」というテーマで武谷雄二東京大学教授の講演などもあり参加者からの高い評価を得た。その後、平成１７年度には、東京、大阪、仙台、新潟、札幌、福岡、広島、名古屋で順次開催していくこととしている。
　また、産婦人科医による「避妊教育」の効果的な進め方を探るために、全国２５施設の医師による「避妊教育ネットワーク」を構築、メーリングリストでの資料提供などに協力している。

男女間のコミュニケーション・スキルを研究

　厚生労働科学研究（子ども家庭総合研究事業）「望まない妊娠、人工妊娠中絶を防止するための効果的な避妊教育プログラムの開発に関する研究」が自治医科大学名誉教授である佐藤郁夫先生を主任として３年計画で進められてきたが、平成１６年度は最終研究年として取りまとめに尽力した。
　本会クリニックが担当したのは「男女間のコミュニケーション・スキルの向上に関する研究」（分担研究者北村邦夫）。「第２回男女の生活と意識に関する調査」「男女間のコミュニケーション・スキルの向上に関する研究」「若者の性行動と今後期待される性教育」「２０歳未満の人工妊娠中絶実施率減少要因に関する研究」「男女間のコミュニケーション・スキルはどう高められるか」「知的しょうがい者へのセクシュアリティ支援」などの論文をまとめ報告した。
　これらの研究成果は、既に各種メディアで大々的に取り上げられ、議論を呼んでいるのは周知のことである。
 

受診総数約２千５百人

　本会クリニックでは電話相談として、毎週月曜日の１０時から１６時まで「思春期・ＦＰホットライン」「東京都・女性のための健康ホットライン」「ピルダイヤル」「ピルサポートデスク」「ＯＣサポートコール」を、火曜日のみ「東京都・不妊ホットライン」を開設して、サービスに当たってきた。
　電話相談総件数は一年間で１万９７４件にも及んだ。その陰には、無言電話、イタズラ電話、留守番電話などほぼ同件数のアクセスがあった。昨年度は、経口避妊薬（ピル）関連の電話相談として「ピルダイヤル」「ピルサポートデスク」を、本年２月からは「ＯＣサポートコール」を進めてきたが、この３つの相談件数だけで４千８９件を数えている。
　わが国に先駆けて一九八四年に創設した思春期婦人科外来は、毎週火曜日、金曜日、第二土曜日の開設となっているが、患者動向などをみると、既に「思春期」外来のイメージは薄くなっている。緊急避妊、ＯＣ処方、避妊相談などが大々的に行われる中、受診者の年齢層は自ずと高まっている。昨年度一年間の受診者総数は２千４４７人だった。
　表１には、当クリニックで初めてカルテを作成した２９２名の年齢階級別と主訴との関係をまとめた。
 

思春期の電話相談は夏休みに集中する

　一九八二年創設以来、わが国でこれほどまでに定着した思春期の子ども達を対象とした電話相談があるだろうか。十分な広報活動が行われているとはいえないが、それでも、一台の受信機はフル稼働状態となっている。
　ちなみに、昨年度を例にすると、相談表に記入できたもの、すなわち相談を受けられたものは６千２３９件（男性４千３６２件、女性千８７７件）、無言３千１１４件、相談員がイタズラと判断したもの４９０件、開設時間外のアクセス数が２千７２４件となっている、一台で１万２千５６７件受信していることになる。
　個々の相談票を集計・分析すると、性別では男性が女性の２・３倍と、男性優位の傾向が一段と強まっている。月別には、全体として夏期休暇と一致してか７月、８月が多く、とりわけ男性からの相談が女性の３倍を超えている。
　相談者の年齢分布にも男女差が顕著であり、５歳階級別にみたピークは男女ともに１５～１９歳ではあるが、男性では全体の７０・７％を数え、女性は２３・３％にとどまっている（５面下図）。その年齢層を反映してか９０・４％は未婚者からの相談であるが、既婚者からの相談の割合は男性の１・１％、女性の２６・１％という結果であった。
　相談者の住所地は、従来同様、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県の首都圏からが７３・１％を占めるが、「その他」も男性で２２・２％、女性で２９・５％あった。

　「あなた（あるいは、あなたの相手）が、最初の人工妊娠中絶手術を受けることを決めた理由は何ですか」との問いに対して、女性の場合最も多かったのが、「相手と結婚していないので、産めない」（２２・１％、男性２０・６％）、男性では「経済的な余裕がない」（３１・７％、女性１７・２％）であった。男女ともに未婚であるがゆえの社会的経済的規範を踏まえ中絶を選択していることが明らかとなった。
　また、最初の人工妊娠中絶手術を受けることを決定したときに、「胎児に対して申し訳ない気持ち」を抱く女性が５５・９％（男性２７・０％）と高く、女性では「自分を責める気持ち」（１５・２％、男性９・５％）、男性は「自分の人生において必要な選択である」（１１・１％、女性１１・７％）が続いた。このような予期しない事態を招く以前の予防的措置として、確実な避妊法選択への行動を図って欲しいものだ。

受付開始直後は「緊急避妊」が多い

　相談時間帯には興味深い結果が出ている。６時間にわたる電話相談にあって、１０時台の相談割合が１９・３％となっているが、この割合を超える相談内容は、トップが「緊急避妊法の処方施設を求める相談」で３０・２％と他を圧倒している。以下、「性感染症」（２６・４％）、「不妊」（２４・１％）、「男女交際」（２３・２％）と続く。緊急避妊の必要性を感じた女性が、待っていましたとばかりに、１０時からの相談の受付を待つ姿が見える。
　この電話相談の存在を知る手段としては、インターネットが３３・４％と最多となっている。ついで、友人１７・４％、本／雑誌１０・４％であるが、性別、年齢別には以下のような結果となっている。
　男性の場合、インターネットを情報源とする年齢は「２０～２４歳」が３９・８％でトップ、学校については「１０～１４歳」が２９・８％、学校についても「１０～１４歳」が１９・７％と高い。インターネットを情報源とする割合は男性よりも女性に多く３４・４％。中でも「２０～２４歳」が５４・１％と高い。
　相談時間は、５分未満が５３・４％、５～９分が３５・７％で、１０分未満が全体の９割を超える。男性では「包茎」相談は５分未満が６９・０％を占めている。「皮かぶりは包茎、剥ければオーケー」で済んでしまうという意味だ。だらだらと長い相談が問題の解決に役立つとは限らない。
　表２は男女別、職業別相談内容についてまとめたが、従来と同様、男性は自慰、包茎、射精、性器の順、女性では緊急避妊、病気、月経という具合に、十年一日のような電話相談が展開されている。

東京都・女性のための健康ホットライン

　新たにＴＥＬ：０３－３２６９－７７００を「東京都・女性のための健康ホットライン」として開設したが、相談件数は４８９件（男性１９件、女性４７０件）であった。広報啓発は東京都が都民向けに行っている「都民ニュース」などであるが、まだまだ周知には時間がかかりそうだ。
このような情報源を反映してか、「家事専業」（４１・７％）、「社会人」（３０・５％）となっており、「思春期・ＦＰホットライン」が「高校生」が３５・９％となっているのとは大きな違いである。そのためか、相談内容のトップは広く「病気」が２３・０％、「精神、心」１１・７％となっていることも特徴である。

「不妊」の電話相談件数は伸び悩み

　昨年度一年間の「東京都・不妊ホットライン」の相談件数は７１５件とやや低調である。１９９７年１月に華々しくスタートした電話相談であるが、九六年度２８２件、九七年度９４６件、九八年度千６５件、九九年度千１２７件、二〇〇〇年度千１７６件、〇一年度千４４件、〇二年度千１５２件、〇三年度７６８件となっている。
　周知をするチャンスがやや減少していることなどが影響しているものと思われる。そのため、リピーターが３割近くを占めるという結果となっている。
　性別には女性からの相談が９３・３％と男性を遙かに凌いでおり、不妊が女性の問題となっていることを浮き彫りしている。家事専業からの相談が５６・６％と高率である一方、フルタイムが１３・７％に過ぎないことも特徴で、不妊治療などを必要とする場合、治療そのものが「仕事」になりかねないということだろうか。

目立つ「治療への迷い」

　この電話相談は、「本／雑誌」を情報源とする割合が４２・４％と高く、「インターネット」（１７・６％）、「新聞」（１５・５％）と続いている。
　相談内容をみると、「知りたいこと」「治療について」「治療外のこと」から、該当する相談項目を選んだ場合、一番目立つのが「治療への迷い」（２０・６％）、「（不妊である）自分自身のことを悩む」（１７・２％）、「不妊への不安」（１３・０％）。「病院への不満」（１２・６％）、「夫とのこと」（９・７％）、「病院情報」（９・４％）、「体外受精」（８・１％）など。従来と大きな変化が認められない。
　毎日新聞社のホームページでは『Ｄｒ北村　ただ今診察中』を連載中であるが、昨年度は第１話から第５１話まで提供した。「学校ホーラム」では「子どもの性」を担当、第１２話が完了している。季刊セクシュアリティでは「外来で見る現代っ子の性」を連載中である。